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（社説）慰安婦合意　意義を再評価し前進を（朝日新聞）

　韓国の元慰安婦らを長年支援してきた団体の運営をめぐり、不正の疑惑が浮上している。団体のトップだった国会議員らが詐欺などの罪で在宅起訴され、批判が高まっている。

　寄付金の流用など疑惑の内容はさまざまあるが、真相の究明は司法の審理を待つほかない。ただ、疑惑の真偽がどうあれ、改めて元慰安婦の救済という問題に光があたっている現状を、日韓両政府とも重くとらえるべきだろう。

　２０１５年に両政府は被害者の支援を含む合意を結んだが、形骸化し、意義が見失われている。韓国政府は、人権問題の原点に立ち戻り、合意の再評価と履行を進める契機にするべきではないか。 （中略）

　そのためには、日本側も協力に動かねばならない。安倍政権は、合意を境に問題がなくなったかのような姿勢だったが、その冷淡な言動が韓国の反対運動を勢いづかせてきた。

　歴史問題は、一つの合意でただちに解消するものではなく、双方が合意に込めた意識と行動を未来につないでこそ意義がある。菅義偉政権はこじれた関係のリセットに向け、新たな政府間対話を始めてはどうか。

　両国はいま、徴用工問題に直面している。慰安婦合意の趣旨を双方が再確認することは、複合的な危機を回避するためにも有効だろう。
（引用ここまで）

　朝日新聞の社説。
　恐ろしいことに今日の社説。
　ユン・ミョンヒの起訴が扱われているから今日のに決まっているんですが。

　「慰安婦合意の意義を再認識し、日本も歩み寄れ」ですって。
　すごいなぁ……もう、朝日新聞は新しい読者を獲得しようなんて努力は完全にかなぐり捨てたのですね。
　自分たちの既存読者だけを相手にして、彼らに受け入れられるような話だけをしている。
　先週は「日本は韓国を相手にするときに加害者であることを忘れるな」なんて社説を出してました。
　もう戦後75年が経過しているにも関わらず、「原罪意識を持たなければならない」とか言っているわけですよ。

　朝日新聞がどんな社説を書こうとも、もはやなんの影響力もない。
　日本人の大半は慰安婦合意なんてものは「韓国（ムン・ジェイン）によって破棄されたという認識しかない。
　それによって日本人の多くは「韓国人となにを約束しても無駄」という知見を得たのですよ。
　慰安婦合意に菅官房長官（当時）が大きく関与していた、それもアメリカを巻きこんだ……という話もありましたね。
　であればなおのこと。

　ヨーロッパから中国への非難が決定的になったのは、「香港は一国二制度で民主主義下に置く。それは50年間、保証される」という約束を反故にしたからです。
　去年くらいから対中感情は悪化していましたが、決定的になったのはこれです。
　国と国の間で交わされた約束を守らないのであれば、なにひとつとして約束しても無駄。

　韓国は中国がイギリスに対してやったことと同じことを日本に対してやっている。
　朝日新聞的には「ユン・ミョンヒも起訴されて、菅総理が誕生したいまだから新たな交渉余地がある」ということなのでしょうが。
　少なくとも共に民主党がユン・ミョンヒを粛清するか、正義連（旧挺対協）の法人取り消しをするくらいまでは慰安婦合意について語ることはできませんわ。

主要国が先を争って投資する中、韓国の資源開発、政府の予算が「急減」（聯合ニュース・朝鮮語）

世界的に2016年以降、海外資源開発への投資が着実に増加しているのとは異なり、韓国は政府の資源開発事業の支援予算が減り続けていることが分かった。

過去の資源公企業の不良事業が明らかになった後、資源開発の機能を再配列する次元であるが、新産業の育成に必須である未来の資源確保戦で遅れぬように、適切な投資を行わなければならないとの指摘がある。

18日、国会産業通商資源中小ベンチャー企業委員会所属の国民のカク・ジャグン議員が産業通商資源部から提出された「2019年度海外資源開発報告書」によると、昨年、海外資源開発事業に対する政府の出資・融資等の支援予算は522億ウォンで、前年の1700億ウォンより約48％減少した。

海外資源開発事業関連の政府支援予算は、2015年だけでも、3588億ウォンだったが、2016年には952億ウォンと4分の1に減り、2017年（1550億ウォン）以後にも毎年1千億ウォン前後にとどまった。

ムン・ジェイン政府発足後3年間（2017~2019年）の年平均政府支援額は1026億ウォンで、それ以前の3年間の年平均支援額（2824億ウォン）の3分の1水準に縮小した。

李明博政権時代意欲的に推進した海外資源開発事業で大規模な不良が明らかになって資源公企業が負債を背負ったために資源開発が「積弊」という認識が固まったからだ。

政府は2017年の専門家で構成された海外資源開発革新タスクフォース（TF）を設けて、資源公企業が過去に推進した海外資源開発事業の実態と問題点を把握した。TFは翌年の2018年には資源公企業3社に強度の高い構造調整を推進して回生可能性がない事業を整理するよう勧告を出した。新規投資を制限して、既存の不良資産を払い落とすことに注力するようにという意味だ。 このような中、資源公企業は海外事業の新規投資に積極的に出なかったために自然と政府支援予算も減った。

海外資源開発事業の投資実績は、2015年42億6000万ドルで、2016年23億9600万ドル、2017年17億4700万ドルと減少を続けた。

以後2018年17億9900万ドル、2019年は20億6100万ドルで小幅増加したが、2015年以前と比較すると低い水準のままだ。

資源公企業3社の海外事業投資現況を見ると、韓国石油公社の場合、2016年4億8300万ドルで2019年2億8300万ドルで半分近く減少した。

同じ期間、韓国ガス公社は6億7600万ドルから2億5700万ドル、韓国鉱物資源公社は4億900万ドルから1億4100万ドルで、それぞれ減少した。
（引用ここまで）

　羹に懲りて膾を吹く、だなぁ……。
　もはや「イ・ミョンバク政権で行われた資源外交」を超えて、資源外交という行為自体がムン・ジェイン政権では積弊そのものになっているということですね。

　韓国のやりかたは本当に下手で、資源が高騰して二進も三進も行かなくなると慌てて資源を買い漁りはじめる。
　イ・ミョンバクの資源外交はまさにそれでしたね。
　原油価格が1バレル100ドルを上回るようになってから泥縄でやりはじめたものでした。
　で、資源価格が安くなって採算が取れなくなると「こんなもの！」とばかりに投げ捨てる。

　前回に話をしたマダガスカルのアンバトビー鉱山なんかもそうなのですが。
　鉱山の大株主である住友商事は赤字を出しても耐えていてむしろカナダの企業からも株を買い取っているほど。将来性はあると判断しているのでしょう。
　まあ、資本的に余裕があるというのも大きいでしょうけども。
　韓国の場合は、状況が悪くなると捨て値で売ってしまって、あとになってから「失敗だった！」って言い出すっていう。
　 　おそらくアンバトビー鉱山も同じような経路を辿るのでしょう。「あの時のニッケル鉱山さえあれば！」とかなるんでしょうね。
　特にニッケルと同じ鉱脈で採れるコバルトはこれから重要になる感じです。

　ムン・ジェイン政権はパク・クネ政権を打倒して誕生したものなので、パク・クネへの反感がもっとも大きいと思われがちです。
　ですが、実際にはムン・ジェインの師匠筋にあたるノ・ムヒョンを自殺に追いやったイ・ミョンバクこそが天敵なのです。
　だからこそ、4大河川整備事業の成果は豪雨に対してあったかどうかをチェックしろ→2日で「なにも成果はなかった」と政府が答えるなんてことができるわけです。
　そして資源外交をすべて否定してしまう、なんてこともできる。
　というか、否定しすぎて買い得になっている資源すら無視することになっている。

　ウリとナムをやりすぎるとこうなる、という例でもありますかね。
　朝鮮征伐の直前に派遣された朝鮮通信使の正使と副使で報告が異なって、ウリである副使の「日本は戦争の用意などしていない」意見を採ったら一気に半島全体を蹂躙された……というパターンとまったく同じです。

KAISTに676億ウォン寄付……「ノーベル賞受賞」希望（KBS・朝鮮語）

80代の女性実業家がKAISTに6億ウォン台の発展基金を快く出しました。
KAIST開校以来、最高額の寄付金となります。「必ず科学分野でノーベル賞受賞者を輩出してくれ！」、寄託者が明らかにした唯一の望みです。 （中略）

不動産企業を運営するイ・スヨンの代表。
若い頃から資源が不足している韓国の生きる道を科学技術であると考えていました。
ソウル大出身でありながらKAISTの発展財団理事長を務めており、科学技術人材育成の先頭に立つことも、このような信念からです。

イ・スヨンKAIST発展財団理事長（83歳）「最上位国に跳躍するにはそれ（科学技術）しかありません、今。生きる道が（KAISTがその役割をすると考えている？）確かに。」

彼女はすでに二度にわたってKAISTに90億ウォンを寄付していますが、イ・スヨン理事長がまた一度通大きな決意をしました。 一生をかけて集めた676億ウォン相当の不動産を追加で出したものです。
KAISTで必ず国内初の科学分野のノーベル賞受賞者を輩出してほしいという願いを明らかにした。

イ・スヨンKAIST発展財団理事長（83歳）「韓国科学技術の位相を高めるためには、ノーベル賞（を受賞する）レベルでの科学技術が発展なければならない」

理事長が過去2012年から三回にわたって出した発展基金はすべて766億ウォン。
既存の最高額だった2008年当時のリュ・グンチョル博士の578億ウォンを超え、歴代最大規模です。
この理事長とKAISTは、今後「イ・スヨン科学教育財団」を設立し、ノーベル賞受賞の可能性があるKAISTの研究者を集中支援する計画です。
（引用ここまで）

　まあ、韓国で自然科学分野のノーベル賞を受賞するならソウル大学よりもKAIST出身者に機会があるかなぁ……という感じはします。
　ソウル大学はどちらかというと東大に倣った優秀な官僚を作る機関といったイメージ。
　KAISTは国際的な大学ランキングでも東大より上に位置づけられています。とはいえ、ランキングのための施作をしている（すべての講義が英語、外国人教授を招聘する等々）という部分もありますけどね。でもま、イメージ戦略ってのもありでしょう。

　そのKAISTに676億ウォン相当の不動産を寄付した83歳の女性が出てきたと。
　曰く「韓国が最上位国として跳躍するには科学技術の発展が必要だ」「そのためにはKAISTが強くなる必要がある」とのこと。
　これまでも90億ウォンの寄付をしてきて、さらに676億ウォン追加で過去最大のKAISTへの寄付額となったそうです。
　で、その会見で──

「ノーベル賞を取らなければならない」

　って語ったとのこと。
　なんというか……業が深いなぁ。
　ちなみにKAISTの教授は「韓国はオリンピックの金メダルで日本を圧倒したから、ノーベル賞でも圧倒できる」なるコラムを書いていたことがあります。だいぶ哀れ。

　まあ、寄付している人が言っていることって分からないでもないですけどね。総計で700億ウォン以上の寄付をして、科学技術の発展に貢献してきたという自負もあるでしょうよ。
　それなのにいまだに韓国は自然科学部門のノーベル賞を受賞できていない。
　ただただ、浦項工科大学の台座が虚しく風に吹かれているのみ。
　「なんとかこのお金でノーベル賞を」っていう気分にもなるでしょう。でもまあ……ねえ。

　そんな中、また10月という季節がやってこようとしているわけです。そう、ノーベル症の季節ですね。
　今年もいくつかこうした記事がピックアップできると思います。

【独自】兵役不可と言っていた秋美愛長官の息子、入隊前に英国でサッカー（朝鮮日報）

　秋美愛（チュ・ミエ）法務部長官は14日、国会で息子S氏（27）について、「まともに検査を受けたならば、少なくとも現役兵には行かなかったはずだ。私に負担になりたくなくて、無理して現役で入隊したものだ」と主張した。ひざの手術を受け、不自由な状態で入隊したとの主張だ。

　しかし、本紙の取材によると、S氏は手術後入隊までの間、英国の大学のサッカーサークルで選手として活動していたことが16日までに分かった。S氏がサムスンソウル病院で左ひざの手術を受けたのは2015年4月だった。診断名は「膝蓋（しつがい）骨軟骨軟化症」と「皺襞（しゅうへき）症候群」だった。その後、S氏は英イングランドのレスターシャーにあるラフバラー大学に留学。2016年11月にKATUSA（米軍を支援する韓国軍部隊）に入隊した。

　留学時代、S氏は在学韓国人のサッカーチームで活動した。そのチームのソーシャルメディアにはS氏が16年2月7日、チームメートとユニフォーム姿で撮影した写真が掲載されている。写真には「きょうの（韓国人サッカー）大会の写真」という説明が付いている。写真に写ったS氏のユニフォームの胸の部分は試合を終えたところなのか、泥で汚れている。

　当時S氏と同じ大学に通っていた留学生によると、S氏はサッカーチームの活動に積極的に参加していた。留学生Aさんは「S氏はチームの全体練習だけでなく、他のチームとの試合、大会にも大部分参加した」と話した。留学生Bさんは「サッカー競技場でS氏が走っているのを直接見た」と話し、留学生Cさんは「最近留学生の間では、S氏を巡る論争を見て、『誤りは正すべきだ』という話をしたが、最近与党が告発者に向かって、『捜査を受けるべきだ』と脅す状況を見て、皆が萎縮した」と話した。

　実際にS氏のような状況では現役兵としての兵役の免除を受けることは難しい。兵務庁が尹漢洪（ユン・ハンホン）国会議員（国民の力）に提出した資料によると、S氏と同様の診断で兵役を免除された事例は最近10年間で1件もなかった。公益勤務要員に該当する「4級」判定も同様だ。整形外科専門医は「走ったり、瞬間的な動作を行ったりするのに問題がある水準でないと公益要員判定は下されない」と話した。本紙は反論や説明を聞くため、S氏の弁護人、兵務庁報道官に再三電話や携帯メールで連絡を取ろうとしたが、回答を得られなかった。
（引用ここまで）

　「韓国でもっとも有名な脱走兵」となっているチュ・ミエ法務部長官（法相に相当）の息子であるソ某氏の疑惑はまだまだ出ています。
　休暇延長を申し出たのは手術をした膝の調子が悪かったから、ということになっていたのですね。
　それを以て与党側では「本来であれば兵役に応じる必要すらない怪我なのに、彼はあえて兵役に向かったのだ。なんたる愛国心！」ということで美談にしようとする試みがあったのですよ。
　安重根と同じような愛国者である、というレッテル貼りをしようとしたり。

韓国与党「法務部長官息子、安重根義士の“為国献身”を自ら実践した」（中央日報）

　野党からは「こいつを評論するのに安重根義士を出すとは」と苦笑混じりに叩かれて、「安重根云々」を取り消したというオチになったのでした。

　そもそもの手術自体も膝のクリーニングていどのもので、内視鏡でできる軽微なもの。
　愛国心どころか、そのていどの怪我で兵役免除になったことはこの10年で1件すらない。
　数日で立って普通の作業ならできるようになる、とされているものでした。
　そもそも「本来だったら兵役に応じる必要がないほどに膝が悪い」はずだったのに、本人は留学先でサッカーしてたっていう。

　で、その一方でチュ・ミエ長官本人には「娘が経営するレストランで政治資金を使って食事をした」という疑惑が立ち上がってまして。
　最初にそれを聞いたときは「数千円規模のことに目くじらを立てることもなかろうに」と思っていたのですが。

秋美愛長官、長女運営の飲食店で政治資金数百万ウォン使っていた（朝鮮日報）

　息子の軍休暇特別待遇疑惑など騒動の渦中にいる秋美愛（チュ・ミエ）法務部長官が、第19代国会議員（2012年5月－16年5月）当時、後援金（政治資金）数百万ウォン（数十万円）を娘の運営する飲食店で使っていたことが分かった。

　野党「国民の力」（旧・未来統合党）の趙修真（チョ・スジン）議員室が17日に明らかにしたところによると、秋長官は14年11月から15年8月の間に21回にわたり、長女A氏の運営する洋食店で約250万ウォン（約22万円）を使っていた。 （中略）

　趙修真議員が選挙管理委員会などを通じて確認した「秋美愛議員の政治資金支出内訳」によると、支出の名目はほとんどが「記者懇談会」「政策懇談会」などの懇談会となっていた。1回に3－4万ウォン（約2700－3600円）から多い時では最大25万6000ウォン（約2万2900円）を使っていた。週末の日曜日にも、5回も記者懇談会を開催したことになっていた。国会の関係者は「日曜日に記者懇談会を開いて飲食店で食事までしたというのは怪しい」と述べた。

　政治資金法によると、後援金は家計の支援・補助という用途で使うことはできず、これに違反した場合は2年以下の懲役または400万ウォン（約36万円）以下の罰金に処せられる。ただし趙議員室は「刑事訴訟法による公訴時効は5年で、2020年8月17日に満了したとみられる」と述べた。
（引用ここまで）

　国会議員が記者懇談会を国会のある汝矣島周辺ではなく、ソウルの梨泰院にある娘の店でやる理由とは。
　ま、1年ほどで閉店したということなのでそうした努力も無駄に終わったようですが。飲食店は厳しいものよ。

　あのチョ・グクの後を継ぐかたちで法務部長官に就任したのには「チュ・ミエは清廉である」というイメージが大きく作用したとされています。
　少なくともチョ・グクのように娘を論文の第1著者にするようなことや、大学院入試に必要となる感謝状をコラージュで捏造するような真似はしていないだろう、という期待の下で就任したはずなのですけどね。
　まあ、以前から述べているように韓国人の上位何パーセントかにいる国会議員が叩いてほこりが出ないわけがないのです。
　ムン・ジェイン本人はそれなりに清廉な人物のようですが。
　ムン・ジェインが5大不正として糾弾しようとしていた「脱税・兵役忌避・偽装転入・不動産投機・論文盗用」から逃れられる大臣候補がいなかった、という時点で実情はお察しください。

【PR】Kindle Unlimitedが2ヶ月299円のキャンペーン中

　PlayStation5は通常版を何件か抽選申し込みしました。
　デジタルエディションでもいいかなーとか思いつつ。

　とんでもスキルで異世界放浪メシ 6巻の書影が出てたのでチェック。



　あとブルーピリオド 8巻の書影も出てました。



　秋葉原でちらと打ち合わせの後にアロマズ・オブ・インディアでローガンジョシュ。
　暖かい油って意味だったっけ。骨付きマトンのスパイス油煮みたいな感じ。
　あまり見ないなー。
　期間限定でエリックサウスのどこかでやっていたような気がする。



　ご飯はクミンの炒飯ことジーラライス。
　めっちゃあう。お勧めしますわ。

今日のKindle日替わりセールからのピックアップこちら。