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2019年11月

韓国人被爆者らがローマ教皇ミサに出席のために日本入国 → 福岡空港で5時間足止め……その理由を考えてみると当然かな、とも思える話

教皇ミサ参加の韓国人被爆者ら、福岡空港で5時間足止め(朝日新聞)
 ローマ教皇が11月に長崎市で開いたミサに招待された韓国人被爆者らが、福岡空港での入国審査で約5時間にわたり足止めされていたことがわかった。被爆者らは3日、韓国政府に対し、日本側から理由を聞き取るよう文書で要求する。福岡出入国在留管理局は取材に対し、事実関係を認めたうえで「具体的内容は説明できない」としている。

 韓国原爆被害者協会によると、韓国人被爆者3人を含む計11人は11月23日午前、翌日に長崎市で予定されたミサに出るため、ソウルから福岡空港に到着。入国審査で別室に移され、入国目的に関する質問や持ち物検査のためとして、約5時間留め置かれた。一行は、韓国人被爆者は日本の植民地支配のために被爆したと訴える教皇宛ての手紙を持参していた。24日のミサには出席できたという。 (中略)

 協会は、広島、長崎で被爆した韓国人被爆者が1967年、日韓両政府に援護措置を求めるために設立した。2016年5月にオバマ大統領(当時)が広島を訪問した際にも訪日団を送り、米国の謝罪や賠償を求める手紙を渡そうとしたことがある。
(引用ここまで・太字引用者)


 韓国原爆被害者協会の韓国人が、福岡空港で足止めされたとのこと。
 で、それに対して憤慨して「韓国政府は日本から理由を聞き出せ!」とかやっているそうです。

 さて、この「韓国原爆被害者協会」という人々がかつてなにをしたか、というと。
 オバマ大統領(当時)が広島にやってきた当時、「アメリカと日本は謝罪しろ!」として日本に代表を送り、広島平和記念公園に潜り込んででこんな風にデモを行ったのです。

韓国人被爆者、広島で献花 「オバマ大統領は謝罪を」と求める切実な国内事情(ハフポスト)
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 画像はハフポストのサイトの画面キャプチャ。

 広島平和記念公園は一昨年のLegend -S-の翌日に少しだけ向かいましたが、こんなデモをやるような場所ではありませんよ。
 同じように島根県の竹島の日式典にやってきては、式典を荒らしていた独島守護全国連帯とかいう連中は入管に入国拒否されて、あえなく自主帰国しました。
 独島守護全国連帯が入局拒否されるのであれば、この連中も同様になってもおかしくないはずです。

 さらに、オバマ大統領に対して「謝罪と賠償を求める手紙」を渡そうとしていた。
 こんなの一歩間違えればテロ行為に他なりません。警備も厚くする必要が出たでしょうね。
 オバマ大統領と同じレベルかそれ以上の外国要人であるローマ教皇に対しても、同じようなことをするかもしれないと入管が危惧するのも当然というものでしょう。
 おそらくはこれからも同様の扱いを受けることになると思いますよ。
 「被爆者である」ということはなにも免罪符になるわけではない、というだけの当たり前の話です。

韓国経済:ついに11ヶ月連続で物価上昇率が0%台以下に……デフレ、外国人投資家の逃避、雇用不振……韓国経済の未来はどっちだ?

11カ月連続0%台超えられない低物価…通貨危機当時より深刻=韓国(中央日報)
KOSPI「外国人投資家不在状態」…18日連続で4兆3363億ウォン相当売る(中央日報)
消費者物価上昇率が11カ月連続で0%台を超えることができなかった。1965年に関連統計を集計し始めてから最長記録だ。 (中略)

韓国政府がこれまで物価下落の主犯に挙げてきた農畜水産物価格は2.7%下がり、9月の8.2%、10月の3.8%より下落幅が鈍化した。それでも低物価状況は続いた。農産物・石油類などを除いた物価であるコア物価指数が依然として低いためだ。

内需景気の「体温計」の役割をするこのコア物価指数は先月0.6%の上昇にとどまった。過去初めて消費者物価が後退した9月と同じ水準で、1999年12月の0.5%以降で最低だ。今年が1カ月しか残っていないことを考慮すると、年間消費者物価上昇率は0%台を記録することが確実視される。過去最低値を記録する可能性も大きくなった。年間上昇率が1%に満たなかった年は中東呼吸器症候群(MERS)問題で景気が萎縮した2015年の0.7%と通貨危機に襲われた1999年の0.8%が唯一だ。

低物価が長期化すれば企業は商品・サービス価格が下落することを懸念して生産を減らし、消費者はモノの値段がさらに落ちることを期待して消費を先送りする。韓国銀行が適正物価管理水準を高くも低くもない2%を提示する理由だ。しかしコア物価は今年7月を除き3月から0%台を記録し続けており事実上のデフレという懸念が提起される。商品・サービスなど供給要因より景気が悪化した影響で消費が振るわないためという解釈だ。

しかし政府は農畜水産物などによる一時的要因という分析をまた出した。統計庁のイ・ドゥウォン物価動向課長は「昨年より農産物価格安が続いている。(11月の物価上昇率がプラスに転換したのも)最近農畜水産物と石油類などの下落傾向が緩和されたのが大きな要因」と話した。

しかし農畜水産物が消費者物価指数で占める割合は限定的だ。統計庁は物価に及ぼす影響が大きいと判断する品目に高い加重値を付け、そうではない場合に低い加重値を付与する。11月の下落幅が最も大きかったジャガイモ(38.3%)とニンニク(23.6%)の加重値はそれぞれ0.6と1.4だ。9月に下落幅が最も大きかったダイコン(45.4%)も加重値が0.8にすぎない。

専門家らは政府の需要振興政策が見えないと批判した。高麗(コリョ)大学経済学科のカン・ソンジン教授は「政府が直接雇用を量産するなど所得主導成長を推進しているが、消費につなげられず低物価が長期化している。新産業を育てて自然に新しい所得が創出されるように政府が支援をできなくなっている」と指摘した。延世(ヨンセ)大学経済学科のソン・テユン教授は「需要不振は急激な最低賃金上昇などの圧力で企業の雇用が減ったのと互いに作用している」と懸念する。
(引用ここまで)


外国人投資家の売り攻勢はこの日まで18取引日連続で続いている。先月7日から4兆3363億ウォン相当を売った。2015年末から2016年初めにかけた22取引日連続売り以降で最長だ。当時は米国の基準金利不確実性から新興国からの資金離脱の恐れがあり、中国証券市場も急落するなど目立ったイベントもあった。売り越し額も今回より少ない3兆7055億ウォンにとどまった。

先月26日にモルガンスタンレーキャピタルインターナショナル(MSCI)指数への中国A株追加編入が終われば外国人が戻ってくるだろうという観測があった。だがその後も売りが続き、「韓国市場は躍動性を失った」という話まで出てきている。
(引用ここまで)

 韓国の国家破産からIMF管理下に置かれるまでの韓国を描いた映画「国家が破産する日」では、冒頭に外国人投資家が「すべての投資家は韓国を去るべし」とメールするところからはじまるのですが。
 そういえば「もう韓国には食べるものがない」として金融機関が去っていっている昨今とその姿が重なりますね。
 10大財閥の営業利益率が75%下落し、物価上昇率は11ヶ月連続で0%台かマイナス。
 貿易依存率が高い韓国にとって、昨今の米中貿易戦争や世界経済の成長鈍化は今日明日の食い扶持に直結するのです。

 そして、ムン・ジェインによる経済政策は未来を刈り取っている状況。
 本格的な不況になる前に財政支出を大幅に増やして見た目の雇用を膨らませるだけ膨らまし、さらに低収入層に向けて浴びせるように所得支援を行っている。
 まだ世界経済は成長鈍化のレベルで、不況に陥っているとは言い難い。
 それなのに韓国政府の財布は開きっぱなし。おそらく来年4月の総選挙に向けての施策なのでしょうが。

 「本当の不況」がきたときにどうするのか。
 ムン・ジェインは自分の政権時期さえ過ごすことができれば大丈夫だと考えているのか。
 そこまで安穏としてはいられない状況だと思いますがね。

韓国経済:最低賃金の急激な上昇 → 脆弱層の仕事が激減……日本も最低賃金を1300円だの1500円にしたら同じ地獄に?

警備・清掃員「本物の仕事」から押し出された高齢者……「短期バイト」へと追い込まれた(韓国経済新聞・朝鮮語)
ムン・ジェイン政府に入って、高齢者の雇用が大幅に増えたにも関わらず高齢者層がより貧困になったことが分かった。今年だけ1兆7000億ウォンを注ぐなど、財政を投入して大規模な短期の仕事を設けたが、最低賃金の引き上げの影響で高齢者が良質の民間雇用から押し出された影響である。

2日、統計庁の家計動向調査員の資料を分析した結果によると、60歳以上の世帯主のうち、月収入が中位所得(2019年第2四半期基準209万2000ウォン)の50%未満の世帯は、今年第2四半期の45.8%を占めた。ムン・ジェイン政府発足直後の2017年第2四半期(44.6%)と比較すると1.2%ポイント上昇した。月の所得が105万ウォンにも満たない世帯がそれだけ増えたということだ。今年第3四半期には、その割合が47.4%で、より高くなった。「中位所得50%未満」は、経済協力開発機構( OECD)が国別の高齢者貧困率を評価する際に使用する基準である。

過去2年間の高齢者の雇用が急増したことを考慮すると、このような貧困の深化は異例という評価が出てくる。2017年6月に420万人だった60代以上の就業者は、今年6月には479万人に59万人増えた。同じ期間全体の就業者の増加幅である34万人より多い数だ。現場の仕事斡旋機関の関係者は「100万ウォン以上を得ることのできた民間の雇用が消え、27万ウォンの公共雇用だけ増えたから」と分析している。「雇用の量と質が改善されている」という政府の認識とかけ離れた部分だ。政府は今年も1兆7495億ウォンの税金を投入して64万個の高齢者の雇用を作った。 (中略)

ソウルにあるマンション団地で警備員をしていたAさん(68)は、昨年末契約解約され仕事を失った。警備員時代には月に170万ウォンを稼いだ。給与150万ウォンに基礎年金20万円を加えた。しかし、今年Aさんが手にしたお金は、月平均110万ウォンがままならなかった。基礎年金が昨年9月から25万ウォンに引き上げられ、高齢者の雇用を介して、政府から27万ウォンを受けたが、Aさんの人生は後退した。「まともな仕事」を探すのが大変だ。マンションの管理事務所は、高齢者を避けた。
(引用ここまで)


 最低賃金上昇のパラドックスというか、当然こうなるよね……という話。
 ムン・ジェイン政権は所得主導成長政策によって、2年で最低賃金を約30%上昇させました。
 具体的には6470ウォンから8350ウォン。来年、というか来月からは8590ウォンになります。3年で時給2120ウォンの賃上げ。
 で、これによってなにが起きたか。

 せっかくあるていどの高い賃金を支払うのだから、それに見合った人材を優先しよう……ということになるのです。
 マンションの警備員から高齢者は弾かれ、より若い人間を雇う。
 そうすれば高齢者3人と同じ仕事量を2人でこなすことができるだろう、という話になるわけですね。
 実際、マンション警備員や清掃員といった弱い層向けの就業者数は最初に最低賃金が上昇した2018年の時点で10万件減っています

 そもそも韓国ではマンション警備員は退職後の受け皿として活用されてきた職種です。
 そのためもあって、かつては最低賃金の適応外とされてきたほどなのです。
 「最低賃金の意味とは……」ってなりますが。
 まあ雇用されないよりはいいだろうし、段ボール回収でリアカーを引くよりはよいだろう、ということでした。
 韓国の薄い福祉政策を補完するような職種である……あった、ということです。

 それが最低賃金を適用されるようになり、さらにその最低賃金があっという間に30%も上昇した。
 じゃあ、高齢者じゃない人間を雇おうということになりますよね。
 で、その弾き飛ばされた高齢者を公的機関で雇用して、月に27万ウォンだけ支払えば雇用率も上昇、失業率は低下、雇用数はアホほど上昇といいこと尽くめ。
 そうして雇用大統領は「雇用の量と質が改善されている」だの「雇用改善の流れが明確になっている」といった妄言を吐けるというわけです。

 こうした雇用の玉突きでは弱い立場の人間が最初に弾き出されるのですよ。
 日本でも「最低時給を全国一律で1300円に!」「こっちは1500円だ!」と鼻息荒い輩がいますが。
 そんなことをしたら規模の違いこそあれども、確実に同じことが起きますよ。
 当然のことですわ。

年イチの対談本が悟空出版に移籍。
韓国経済はクラッシュする
渡邉哲也 / 室谷克実
悟空出版
2019/10/29

世界最悪の空気汚染都市となったソウル、その中国からの寄与率はわずか32%? 数字をよく見てみると……

韓国の「PM2.5」 32%は中国発=韓中日の共同研究で分析(聯合ニュース)
韓国の微小粒子状物質の32%は中国発、中国が初めて認める(東亞日報)
韓国国内の微小粒子状物質(PM2.5)のうち、国内の要因により発生したものは半分程度であり、32%は中国に起因するとした韓中日の初の共同研究結果が示された。 (中略)

 報告書によると、2017年に韓国(ソウル、大田、釜山)、中国(北京、天津、上海、青島、瀋陽、大連)、日本(東京、大阪、福岡)の主要都市におけるPM2.5の発生要因を分析した結果、自己寄与率は韓国が年平均51%、中国が91%、日本が55%だった。韓国と日本の場合、国内で発生したPM2.5のうち国内の要因に起因するものが半分をやや上回るという意味になる。また、中国国内におけるPM2.5は9割以上が中国内の要因により発生したことになる。

 硫黄酸化物(SOx)、粒子状物質(PM)といった中国の大気汚染物質が韓国の3都市に与える影響は平均32%、日本への影響は25%と分析された。 (中略)

 今回の報告書は、韓中日の専門家が共同で研究に取り組み、その結果を3カ国政府が検討した上で発行した最初の報告書となる。昨年に発行予定だったが、中国側が異論を唱えたため延期されていた。
(引用ここまで)

今回の研究結果には、高濃度粒子状物質が発生したとき、中国発の微小粒子状物質が韓国と日本にどれだけ大きな影響を与えるかは中国当局の反対で含まれなかった。張倫碩(チャン・ユンソク)国立環境科学院長は、「当初3カ国が合意した公開レベルは、平均寄与率の数値だ」と説明した。中国は高濃度の時期ではなく、年間平均値だけを公開しようと主張したと伝えられた。これに先立って、今年1月に最悪の高濃度粒子状物質発生時に国立環境科学院は、韓国の粒子状物質の69~82%は中国などの韓国国外から流入するという分析結果を発表している。
(引用ここまで)


 今年の3月に世界最悪の空気汚染都市として名を馳せたソウル
 その韓国で観測されるPM2.5のうち、中国からの寄与率が32%であるとの報告書が出たそうですよ。  ただ、この寄与率の測定方法が異常で。
 日本、中国、韓国の研究所でそれぞれモデルを作成して出した数字を足して3で割った数字が寄与率として報告書に書かれているそうですよ。
 なので、たとえば日韓で中国の寄与率が38%、中国では20%と出たとしたらこれらの数字を足して3で割った……というのが今回の結果。実際の数字は異なってますが。
 これ、朝鮮日報の記事で出ていたのですが、日本版は1週間で消えてしまったので韓国版を探してきました。

韓国超微細粉塵32%中で超え来る、中国の最初の認定(朝鮮日報・朝鮮語)
しかし、報告書は、これといった変化をもたらさないという見通しが出ている。この日の発表は、3カ国の研究者が都市別それぞれ提出した数値を単純平均して出したという点で限界がある。中国の側中国発超微細粉塵が韓国(32%)と日本(24%)に及ぼす影響については合意したが、都市別の影響については、合意しなかった。また、高濃度微細粉塵発生時期(12~3月)の各国微細粉塵の影響が調査対象から除外されたことも弱点として挙げられる。
(引用ここまで)

 それ以外にも去年出るはずだった報告書が中国の反対で出せなかった。
 さらに年平均の寄与率のみが記され、最大汚染時の寄与率は記されていません。
   どちらも中国の反対によるもの。
 おまけに中国は「韓国の空気汚染は半分以上が韓国国内から出ていることが確認された」という話を展開しているとのこと。

中国メディア「韓国の微小粒子状物質32%が中国産? 韓国産半分以上なのだから中国のせいにするな」(韓国経済新聞・朝鮮語)

 まあ、それでもこういった報告書が形になって出されたという意味はあるかもしれませんが。
 中国、韓国、日本とも石炭火力の割合が高いのが原因でしょうね。
 中国は2015年のデータで7割が石炭火力、韓国が40%超、日本が30%超。
 日本の石炭火力は脱硫装置がついているので、かなり軽減できているはずなのですが。
 日本国内がどれだけきれいだろうと、偏西風が吹く度に中国、韓国が隣国であるということを思い知らされる……ということなのだよな。

楽韓さん、本日の動向 - リングフィットアドベンチャーが買えましたよ

 マイニンテンドーストアでリングフィットアドベンチャーが買えて、明日くらいに到着予定。
 ここのところ体調を崩していたこともあって、ジムに行けてなかったのでフォローできるとよいのだけどなー。
 通販はぼった業者以外全滅ですが、時折入荷していることもあるので一応、Amazonのリンクは貼っておきましょう → リングフィットアドベンチャー

 久々にインド料理。
 エリックサウス 東京ガーデンテラス店。

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 エリックミールスの選べるカレーをポークビンダルーと黒胡椒ビーフカレーに。
 ポークビンダルーの酸味がタマリンドのそれではないのでなんだろうと気になって調べてみたら酢だった。そりゃあ、酸っぱいわな。
 豚肉+酢だったら疲れている時にはよいかもしれない。黒胡椒ビーフカレーは欧風カレーにちょっと近めの風味。まろやか。
 季節の牡蠣ビリヤニも気になったので、今度来たら食べよう。

 体調崩すとどうしても近場でとかコンビニでとかになってしまって、食生活に張り合いがなくなってしまうのがよろしくなかった。
 食べ歩けてなんぼだな。

 んで、AmazonのKindle Unlimitedが3ヶ月99円のお話。
 Kindle Unlimitedは個人的にも使ってますが、雑誌が読めるというだけでも価値はあると思います。
 コミック、新書、文庫でもかなり対象本はあるので損したと思うことはこれまでないなぁ……。まあ、とりあえず3ヶ月99円ならお試し版としてよいと思います。

 ワールドトリガー 21巻転生したらスライムだった件 13巻は明日発売。楽しみ。ジャンプSQ

ワールドトリガー 21 (ジャンプコミックスDIGITAL)
葦原大介
集英社
2019/12/4

今日のKindle日替わりセールからのピックアップこちら。
先生は教えてくれない! クレヨンしんちゃんの友だちづきあいに大切なこと
臼井儀人 / 高田ミレイ / 有木舎
双葉社
2017/3/12